マッキンゼーが予測する未来　リチャード・ドップス、ジェームズ・マニーカ、ジョナサン・ウーツェル

この本は未来を考えるのに有用なポイントが詰まっている。
でも読むのに時間がかかる。。もう少し書き方があるのではないかと思う。それとも訳が悪いのだろうか。
沢山のデータを集めて、結論を導き出す。
まさにコンサルらしい本だけど、引用される沢山のデータの意味、解釈の仕方について本文中では十分に説明されない。
詳しくは３０ページに亘って紹介されている膨大な参考文献を読むように。
そうはいっても、その大枠の考え方を理解したいだけの読者にもう少し優しく書いて欲しいもの。
一つ一つのデータの意味を咀嚼するのに時間がかかる、というか説明不足なので本文を読むだけでは推測するしかないのだが、
そういうことをすると眠くなってくる。

なので、この本を読み切るのに１ヶ月くらいかかった。

我々は直感力をリセットしなければならない。

これが本書で述べられるテーマ。忘れたころに度々言及される。
今までの延長線上の考え方ではだめで、新たな事実、状況とそれに合わせた物の考え方をしろ、ということ。

４つの強大で破壊的な力
①経済の重心の移動
②テクノロジー・インパクト
③地球規模の老化
④「フロー」の高まり

経済の重心の移動
移動は東南。
２０２５年までに中国に本社を置く企業の数は、アメリカあるいはヨーロッパに本社を置く企業よりも多くなり、
売上１０億ドルを超える世界の大企業の半分近くは新興国の企業になるだろう。
２０１０年から２０２５年の間、世界のGDPの成長のほぼ半分が、新興国の４４０都市により生み出されると予測される。
こうした都市の９５％は中小規模の都市であり、西欧企業の経営者はその名前すら聞いたことない。

・どの地域でも１人当たりGDPは都市化比率と平行して増加してきた。
２０２５年までに、アジアでは２５億人近くが都市部に住んでいる。都市住民の２人に１人はアジアにいることになる。

過去数百年の間、都市住民は農村部に住んでいる人の１．５倍〜３倍の生活水準を享受してきている。
都市＝生産性の幾何級数的な向上
都市の人口が倍になるたびに、住民１人あたりの所得、生産性、それにイノベーション性向が１５％増加する。

１９９０年から２０２５年の間に、世界で３０億人が消費者層（１日１０ドル以上の可処分所得）に加わる。

インドは２０３０年には世界第三位の経済規模になる。
２０３０年までに、都市人口はおよそ６億人になる。アメリカの現人口の２倍近い。
将来インドには世界人口順位５大都市のうち２つが存在し、１００万人を超える人口の都市が６８になる。

テクノロジー・インパクト
電話が５千万台の電話機への接続を達成するのに、５０年かかった。
ラジオが同じ台数普及するには１０年がかかった。
ところが、アイポッドが５千万人のユーザーを獲得するには５年、
スカイプの同様な普及には２年しかかからなかった。
携帯電話ゲーム「アングリバード・スペース」が５千万ユーザーを獲得するのに３５日。
電話の普及速度の５００倍。

２０２５年までに太陽光発電と風力発電による発電量は、世界発電量の１５〜１６％にまで増加する可能性がある。
自動車用リチウムイオン電池パックの価格は、２０２５年までにメガワット・アワー当たり５００ドルから１６０ドルに下がる。

今後１０年の間に破壊力を持つ１２の技術
１．次世代のゲノム科学
２．新素材の開発
３．エネルギーの貯蔵
４．石油とガスの採掘、回収技術の進歩
５．再生可能エネルギー
６．ロボット工学の進展
７．自律的あるいは自律的に近い自動車
８．３Dプリンティング
９．携帯機器によるインターネット
１０．IoT
１１．クラウド技術
１２．知識作業のオートメーション化

共通項はデジタル化。

新技術の時代では、消費者が王様。
インターネット上で新たに提供されるものによる価値創造の３分の２は、
価格の低下、生産性の向上、選択肢の拡大や便利さといったかたちで把握される消費者余剰として享受されてしまう。
消費者余剰＝消費者が支払ってもよいと考える金額ー財に対して実際に支払われた価格

技術革新による混乱は、混乱を引き起こしたほうにも、引き起こされたほうにとっても、投資に対する期待値がマイナスになる、
マイナスサム・ゲームとなってきた。
２００３年のアイチューン発表の後、１１８億ドルあったレコードやテープといった物理的メディアによるアナログ音源の売上は、
２０１２年には７１億ドルまで低下。音楽産業全体の売上は半分以下に減少、便益を一番得たのは消費者だった。

２０００年から２０１３年の間に、農産物、金属、エネルギーといった資源の商品価格はほとんど２倍に上昇した。
価格上昇への４大圧力
・需要の絶えざる増加　ー　消費者層に加わる３０億人
・行き詰まる供給力　ー　天然資源の埋蔵量の急速な枯渇
・過剰な相互連結性の増加　ー　資源同士の価格に強い正の相関
・環境コストが価格変動を増大させる　ー石炭コストに健康及び環境保護コストが含まれると、価格は１７０％上昇する　by ブルッキングス研究所

太陽光発電の設置コストはこの２０年間で、発電能力１ワットあたり８ドルから１０分の１に低下した。
国際エネルギー局によれば、２０５０年までに世界最大の電力源は太陽光になる可能性がある。

地球規模の老化
そもそも人口が頭打ちになる世界で、経済発展の可能性が本当にこれからもあるのか
６５歳以上の人口が２０％を超える「スーパー老人国」の数は現在の３カ国（ドイツ、イタリア、日本）から２０２０年には１３カ国になる。
２０３０年には３４カ国に増加する。

日本　２０１０年　８１百万人の労働人口は２０５０年には５５百万人へ、３２％減少。
中国　２０１０年　１０００百万人の労働人口は２０５０年には８４９百万人へ１５％減少。

フロー（流れ）の高まり
アジアが最大の貿易地域に変貌。
新興国が今や世界全物流の４０％を占める。このうち６０％は新興国間の取引。南から南への貿易と呼ばれる。

モノ、サービス、金融、人、データ

国際的移住者の数は、国連の経済・社会問題局によると１９６０年に７５００万人だったが、２０１３年には２億３２００万人に増加。
１９５０年の国外旅行者数は２５００万人。２０１３年には１０億人を超えている。
旅行産業の世界GDPに与える影響は２兆ドル。

資本コストが下がり続ける時代の終わり
需要の上昇と供給を減らす圧力という組み合わせの行き着く結果は一つしか無い。高価な資本の時代の到来。
一方で、量的緩和の継続によって、資本コストは低いままかもしれない。

労働市場は、企業ほどには柔軟性が高くない。
今日、最も価値の高い労働者が行っている仕事は「インタラクション」と呼ぶビジネス活動。
探索、調整、アイデアやモノやサービスの交換に必要なモニタリングといった内容。

２０２０年までに
高度のスキルを持った労働者が世界中で４千万人不足し、
中程度のスキル保有者が４５００万人出現し、
並行して、低スキル労働者の余剰が９５００万人発生する。

２５年までにグローバル５００社のリストの半分は、新興国を出自とする企業に占められるだろう。

総人口の中のごく一部分に限定された生産性の向上は全体の不平等を助長する傾向がある。
裕福な人達だけが生産性を向上させると、その人達が人数比例を超えた利益を享受する。

生産性向上の４分の３は、単純に「追いつき」改善。つまり既存のベスト・プラクティスが後半に普及し、採用されることによって得られる。
残り４分の１がイノベーション。

生産性の伸びに必要な１０項目
①サービス産業分野での競争を妨げる障壁の除去
②公的部門と規制部門に効率と業績の管理を導入
③新興国を中心に、物理的及びデジタル・インフラストラクチャーへの投資
④革新的な製品やサービスのR&D投資と、研究開発需要の喚起措置
⑤生産性改善にインセンティブを与え、イノベーションを紫煙する法制の導入
⑥改善機会を見つけるためのデータの活用
⑦データの公開、デジタルプラットフォーム
⑧女性、若者、高齢者の労働市場への参加
⑨移民制度の調整
⑩労働市場の柔軟化

直感力をリセットするために
①自分が変わること
②好奇心と学ぶ気持ち

敏捷性を優先し、重きを置くこと。

１０年後あるいはそれ以降には、世界は今よりももっと良い世界になっている。